日本ドメイン比率 (Japanese Domain Ratio)
一言定義: 全引用に占める .jp / .co.jp / .go.jp / .ac.jp などの割合。
なぜ重要か
- ビジネス側: 日本語クエリに対して海外ドメインばかり引くエンジンは、日本市場のローカル情報（規制・税制・店舗・キャンペーン）に弱い。クライアントが日本企業なら、自社の引用機会も小さい。
- 学術側: 海外先行研究（Princeton GEO・MIT Aral）は英語中心。日本ドメイン比率は GMO ai-search が独自に追加する差別化指標で、ローカル LLM 検索評価の空白を埋める。
計算式
日本ドメイン比率 = (.jp / .co.jp / .go.jp / .ac.jp などのURL数) ÷ (総引用URL数)
サブドメイン含め suffix で判定。.jp 以外でも .tokyo .osaka 等の地理 TLD も日本ドメインに含めるかは現状未確定（v1 では .jp 系のみで開始）。
具体例
仮想シナリオ:
- ChatGPT Search（日本語クエリ）: 0.68（日本ドメイン優位）
- Claude: 0.42（英語ドメイン併用）
- Copilot: 0.55
- Gemini: 0.51
「ChatGPT Search は日本ドメインを 7 割引いてくるが、Claude は 4 割」。クライアントが日本企業なら ChatGPT の方が露出機会大。
業種別で見ると、finance / medical / legal の YMYL カテゴリでは .go.jp 比率を別立てで集計（規制情報の一次出典としての安全性）。
関連学術文献
- Aggarwal, P. et al. (2024). GEO: Generative Engine Optimization. KDD 2024.（英語ベンチ）
- Conductor (2024). AI Search Authority Signals.（authority signals の SEO 業界レポート）
ai-search プロジェクト内での運用
- 対象クエリ: 全 600 問（日本語クエリのみ）
- 集計: エンジン × 業種 × intent でクロス集計。
go.jp比率は別途 YMYL 安全配慮指標として切り出す - 構成概念: C2 Source Trustworthiness Bias の ローカリゼーション側面
参考・引用元
- ドキュメント: 「構成概念 5 つの定義」— GMO ai-search docs/a1-construct-map-2026-05-29.md
- ドキュメント: 「リサーチ戦略・分析指標12項目」— GMO ai-search docs/research-strategy.md
- 論文: 「GEO: Generative Engine Optimization」— Pranjal Aggarwal et al., KDD 2024
2026-05-30 作成。AI検索評価12指標シリーズ ⑤。海外研究にない GMO 独自指標。